文藝春秋がnoteと資本業務提携　社員交流を実施しコミュニティやイベントを共催

文藝春秋（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中部嘉人）は12月10日、note（本社：東京都港区、代表取締役CEO：加藤貞顕）の第三者割当増資を引き受け、出資と資本業務提携契約を締結したと発表した。今後、両社で共同コミュニティの創出や各種イベントの共催などを行い、出版文化の未来を担う人材を育成し、書き手と読者をつなげる機会を増やしていく。また両社社員の知識や技術習得を目的とした、社員交流も行う。

文藝春秋は、2019年11月に月刊「文藝春秋」の初のデジタル定期購読サービスの開始にともない、サイト構築のパートナーにnoteを選択、「文藝春秋 digital」が誕生した。同サイトでは、単に記事を note上で販売するだけではなく、noteで人気があるクリエイターを「文藝春秋」本誌の書き手に迎えるなど、様々なコラボレーションが生まれた。その後も共同イベントの開催、読書感想文コンテストの実施など、両社の取り組みが広がっていき、今回の提携に発展した。

文藝春秋の中部嘉人社長は、今回の提携について、「文藝春秋は、作家の菊池寛が『人に頼まれて物を言うのではなく、自分で考えていることを自由な心持ちで言ってみたい』と思い、立ち上げた雑誌から始まった出版社です。創業から約 100年、常に新しいことに挑戦しながら今日まで歩んできました。この度のnote株式会社との資本業務提携も新たな時代に向けたひとつの挑戦です。noteは全てのクリエイターのためのプラットフォームとして誕生したと聞いています。その成り立ちは、菊池寛が創刊した雑誌『文藝春秋』にきわめて似ています。書き手の存在なくして出版文化は成り立ちません。未来を担う書き手（クリエイター）を発掘し育成する――noteはそうした私たちの志を共有する心強いパートナーだと考えています。出版業界では今、プリントメディアとデジタルメディアの垣根がなくなりつつあります。プリントメディアで活躍していた書き手はデジタルメディアで発信し、デジタルメディア出身の書き手はプリントメディアに進出する。『デジタルはプリントの対抗軸』と考えられていた時代は終わり、今やコンテンツは両方の空間を自由に行き来しているのです。読者一人ひとりが自分に最適なフォーマットでコンテンツを楽しめる時代になったとも言えるでしょう。文藝春秋が新たな時代に適合し、この先も読者にずっと良質なコンテンツを届けていく上で、noteとの協業は大きな効果をもたらすと信じています。ともに出版文化の新しい価値を創造していければと思います」とコメントしている。