Japan | 続々とオフライン（実店舗）展開を目指す、D2Cブランド

アメリカではすでに定着し、小売売上の約10%を占めるまで成長しているというD2Cのビジネスモデル。造り手の思いや商品ができるまでのブランドストーリーをより明確に購買客が感じられる点、コストを抑えた高品質な商品など、生産者-消費者間にwin-winの関係を創出するD2Cブランドの多くがオンラインチャネルでの販売によるものだが、現在“カスタマーエクスペリエンス”の場として、実店舗拡大の動きを見せている。

2020年1月には、サンフランシスコ発のスニーカーブランド「オールバーズ（Allbirds）」が東京・原宿に出店、3月には「ピヴォット ドアー（PIVOT DOOR）」がPOP  UP SHOPを原宿にて3日間の限定開催、日本製D2Cブランドの「ケイミー（kay me）」が有楽町のマルイにて4月より7店舗目の常設店がオープン予定である。

実店舗化の強化にいち早く取り組む「ケイミー」ではオンラインで、スタイリストによる商品提案サービス（予約制）を開始したところ、予約なしの購入客と比べ単価が2.5倍と大きく飛躍しているそうだ。オンラインサービスと実店舗との融合により生まれる、顧客と店舗間のより、“密”な関係の構築を目指しているという。

D2Cはそれぞれの造り手の目的や価値観も幅広く、それは生産から販売の手段に至るまで、色濃く反映される。人気ブランドにしてもなお、実店舗化を望まない生産者もいる中で、活発なオフライン化の動きは果たして吉と出るのだろうか。今後の動きに注目したい。