今年は100誌以上の雑誌が休刊　コロナ不況の追い討ちで歯止めがかからない雑誌不況

新型コロナウイルスの感染拡大による打撃で雑誌不況に歯止めがかからない。今年はファッション雑誌の発行の見合わせや2号分を合併するなどといった対応が相次ぎ、富士山マガジンサービスのデータによるとこの1年間で100誌以上が休刊した。ファッション誌では、「ミセス」（文化出版局、2021年4月号で休刊）をはじめ、「アンドガール」（エムオン・エンタテインメント、10月号で休刊）、「グリッター」（トランスメディア、発行元が1月に事業停止）、「グラインド」「オーリー」「パーク」「ナイスシングス」（ミディアム、発行元が3月に破産。「グラインド」「オーリー」「パーク」の3誌はトライアウトが出版事業を譲受しその後復刊）、「カジカジ」（交通タイムス社、6月号で休刊）、専門誌では「アサヒカメラ」（朝日新聞出版、7月号で休刊）、「カメラマン」（モーターマガジン社、5月号で休刊）、「商業界」（商業界、発行元が4月に破産）、「ラティーナ」（ラティーナ、5月号で休刊）、「パチンコ＆パチスロ でちゃう！」の東北版、北関東版、東海版、九州・山口版、関東版、関西版（triple a 出版、4月号で休刊）、情報誌では「東京ウォーカー」「横浜ウォーカー」「九州ウォーカー」（KADOKAWA、6月発行号で休刊）などが休刊した。

雑誌にとって、収益源の大きな柱が広告売上だが、大手広告会社の電通と博報堂の雑誌広告の売上も厳しい状況だった。電通の2020年12月期第3四半期（2020年1月〜9月）の雑誌広告の売上は、94億2900万円で前年同期比は30.8％減だった。博報堂の2021年3月期第2四半期（2020年4月〜9月）の雑誌広告の売上は、24億6500万円で前年同期比は48.6％減とほぼ半減だった。電通と博報堂にとって、売上に占める雑誌広告のシェアはそれぞれ1％程度であるため決算への影響は軽微だが、雑誌の存続にとっては大きな打撃となった。