米国「ナイキ」がメンタルヘルスケアのため本社スタッフに１週間の休暇

「ナイキ（NIKE）」が、米・オレゴンにある本社に勤務するスタッフに１週間の休暇を与えた。今回の休暇はメンタルヘルスのサポートのためで、9月に社員が対面でオフィスに戻ってくる前に、8月30日から9月3日までアメリカ支社は１週間シャットダウンされている。

新型コロナウイルスのパンデミックがダラダラと長引き、多くの人が未だリモートワークをしている「ナイキ」では、疲れ切ってうんざりしている従業員が増加しているとの報告があった。今回の休暇ではそうしたストレスから解放され、リラックスし、愛する人々と共に過ごして欲しいという。グローバルマーケティングサービスのシニアマネージャーであるマット・マラッゾ(Matt Marrazzo)はビジネス特化型SNSアプリ「リンクトイン」を通じて「働かないで。昨年は大変な１年で、トラウマのような出来事を生き抜いたんだから」とアナウンス。　

また「ナイキ」だけでなく、マッチングアプリの会社「バンブル（Bumble）」やビジネス特化型SNS「リンクトイン（Linkedin）」でも今後同様の休暇が従業員に与えられるという。アップル（Apple）やウーバー（Uber）など米国の大企業も、感染の急増を受けて、対面出社でオフィスに戻る日を遅らせた。 

マラッゾは「数年のうちに、休暇を取って復帰することが、良いパフォーマンスや健全な状態でいるための鍵になるだろう」「今回の休暇は、チームにとってはただの１週間の休暇ではなく、私たちがメンタルヘルスを最優先しながら仕事をこなすことができると気づくきっかけになるだろう。」とコメントした。海外メディアによると、今回休暇に踏み切ったのは、ナイキが昨年売上や株価の上昇など、成功を収めたことを反映しているという。今後日本企業でもこうした動きが起きることに期待したい。