TOKYO BASEの22年1月期は約7億円の最終利益　中国に新規15店舗を出店

TOKYO BASEは3月17日、2022年1月期の通期連結決算を発表した。決算期変更に伴う11カ月(2021年3月1日〜2022年1月31日)で、売上高は176億1800万円、営業利益は9億4600万円、親会社株主に帰属する当期純利益は7億6200万円だった。前年は1億1200万円の最終赤字だったが、コロナ禍にも関わらず最終利益を確保した。TOKYO BASEは同期間で29店舗を新規出店し、退店は8店舗で、2022年1月末時点でEC店舗を含めて全90店舗を運営している。実店舗は全77店舗となり、国内54店舗、海外23店舗となる。中国には新規で15店舗を出店している。業態別の売上高では、主力ブランドの「ステュディオス（STUDIOS）」は84億646万円、「ユナイテッド トーキョー（UNITED TOKYO）」は56億3641万円、「パブリック トーキョー（PUBLIC TOKYO）」は29億7323万円、「ザ トーキョー（THE TOKYO）」は1億7991万円、「A+ TOKYO（エープラストウキョウ）」は1億9148万円、「トーキョー デパートメントストア（TOKYO DEPARTMENT STORE）」は2億1852万円、「ニューマーケットトーキョー（NEW MARKET TOKYO）」は1240万円だった。TOKYO BASEは同日、2023年1月期の通期連結業績予想を発表した。売上高は210億円、営業利益は12億円、親会社株主に帰属する当期純利益は8億4000万円とした。