日刊SPA！→文春砲→東京スポーツリストラの三題噺

4月21日付の「日刊SPA！」に「なぜ文春砲だけが特別なのか。『週刊文春』『月刊文藝春秋』元編集長が明かす秘密組織の実態」が載っている。「文春の流儀」（中央公論社）の著書である木俣正剛元編集長がインタビューに応じて語っているが、最大のポイントは「多くのメディア・出版業はオーナー一族の影響力が今も強いのですが、文藝春秋は社員持株会社です。忖度とは無縁で、社長も編集長も“さん”づけ」とズバリその秘密を語っている。

大手メディアのほとんどが同族経営というところに問題のかなりの部分があるのだが、文藝春秋が社員持株会社とは今の今まで知らなかった。しかしオーナー以上に権力を掌握してしまった人物が支配する某大手新聞社なんていうのもあるわけで、まあ事はそう簡単ではないのだが。

さて本題は、この文春砲が炸裂した4月20日付の「文春オンライン」がスッパ抜いた夕刊スポーツ紙の雄「東京スポーツの経営危機とリストラ」。4月7日に東京・江東区の東スポ本社の近くで行われた説明会では社員約350人のうち100人、全体の3分の1近くをリストラする旨が社員に告げられたという。希望退職者の対象は45～59歳の160人だという。

コロナ禍のリモートワークで、駅のスタンドであのとんでもないタイトルで「ついつい」買ってしまう「即売の帝王」東スポが苦境になったのか、コロナ禍でJRA（日本中央競馬会）の場外馬券売り場が営業停止になって競馬ファンの固定客が離れたなどの推測がなされているが、まあ新聞離れは今に始まったことではない。2000年との比較では一般紙が31.5%の減少なのに、スポーツ紙は58.2%減少と半分以下という厳しさである。周知のように、東京スポーツ新聞社のオーナーはあのロッキード＆田中角栄収賄事件の児玉誉士夫の秘書だった太刀川恒夫会長である。あの独特の夕刊紙スタイルをこれからも継続してほしいものではあるがどうなっていくのか。今後の展開に期待したい。