Japan｜眼鏡市場が大活況という背景

OWNDAYS（オンデーズ）の田中修治・社長（41歳）が繊研新聞のインタビューで吠えている。「眼鏡市場はバブル。まだまだいける」。2019年2月期では200億円（前年比33％増）が射程に入り、5年後に500億円、10年後に1000億円を目指すという。10年前に年商20億円で14億円の負債を抱えた眼鏡企業を買収し、これを再生したというから鼻息が荒いのも当然だ。そのインタビュー記事で最も刺激的な部分がこれ。「以前は出店交渉が困難だったところも、ここ3年ぐらい出られるようになってきた。商業施設もアパレルとかどんどん抜けてるじゃないですか」。まさに41歳の田中社長が見ている通りだ。ショッピングセンターの穴あき状態が始まっている。その穴を埋める担い手として期待されている一番手がドン・キホーテだ。そして眼鏡量販店と呼ばれる業態の「メガネのパリミキ」（三城ホールディングス）、JINS、眼鏡市場（メガネトップグループ）、Zoff（インターメスティック）、そして前述のOWNDAYSなどがシノギを削っている。やはり、ここでもアパレルの苦戦は明らかになっていて、その代替商材として眼鏡にスポットが当たっているということがよくわかる。マクロの人口構成の推移とは無関係に、団塊ジュニアの高齢化や子供の視力低下で矯正視力機器は大きな伸びではないが成長している。さらに「メガネのパリミキ」などの先行企業に代わって新勢力が台頭しているのもこの眼鏡市場の特徴といえる。

オシャレ商材は、まずアパレルが主役の1960年〜1980年代、ハンドバッグが主役の1990年〜2008年（リーマン・ショックの年）、そしてその後シューズ、SLG（スモールレザーグッズ）とどんどん単価ダウンが進んできた。そしていよいよ眼鏡・サングラスがオシャレ商材としてクローズアップされているように思える。もうしばらくはこの市場は拡大しそうである。