リクルートHDが1300億円の自社株買い開始　株主還元を一段と強化、潤沢なキャッシュで攻勢へ

リクルートホールディングスは9月25日、最大1300億円規模の自社株買いを実施すると発表し、26日から市場での取得を開始した。発行済み株式総数（自己株式を除く）の約1.05％にあたる1500万株を上限とし、資本効率の向上と株主還元の一段の強化を図る。

同社の財務基盤は依然として盤石だ。6月末時点の連結ベースのネットキャッシュは5635億円に達し、自社株買いの実施後も潤沢な手元資金を確保できる見通し。2023年9月には金融機関と2000億円のコミットメントライン（融資枠）契約を締結し、流動性リスクへの備えも進めているが、9月25日時点で借入残高はゼロとなっている。

国内企業では、株主還元策として自社株買いを打ち出す動きが広がっている。今年2月にはHOYAが発行済み株数の0.87％（300万株）、総額500億円を上限に実施すると発表し、5月にはシャルレが5.12％（80万株）、総額3億2000万円を上限に自社株買いを発表した。こうした流れの中で、リクルートも豊富なキャッシュを背景に還元姿勢を一段と鮮明にした格好だ。