ヤーマンの中間決算は通販・店販の不振で11億円の最終赤字　中期経営計画の公表は2026年3月へ延期

美容機器メーカーのヤーマンは12月12日、2025年12月期の中間期決算を発表した。売上高は115億1100万円で前年同期比9.5％減と減収。営業損益は11億6000万円の赤字（前年同期は6億4300万円の黒字）、親会社株主に帰属する中間純利益も11億9600万円の赤字へ転落した（前年同期は600万円の黒字）。なお、ヤーマンは決算期を4月期から12月期に変更するため、8カ月での変則決算となる。決算期変更に伴う特殊要因はあるものの、主要部門の不振が業績を大きく押し下げた。

同社は2028年度末までに売上高700億円の達成を掲げる中期経営計画の詳細公表を2025年12月末としていたが、2026年3月へ延期。市場環境が厳しさを増す中で、成長戦略の再構築が急務となっている。

ヤーマンは通販、店販、直販、海外の4部門で事業を展開しているが、特に通販と店販が大きく落ち込んだ。通販部門は、テレビ通販会社やカタログ通販向けの販売が中心だが、地上波テレビ通販が不振で売上高は11億5700万円（前年同期比46.1％減）と半減。セグメント利益も3億600万円（同50.3％減）と大幅減益となった。

家電量販店を始め、大手百貨店やバラエティショップなどへの販売を手掛ける店販部門も厳しい状況が続き、伸び悩んだ。売上高は31億6800万円（同20.5％減）、セグメント利益は2億8700万円（同61.5％減）。新規取引先の開拓が想定より遅れたほか、インバウンド需要の鈍化が響いた。

一方、直販部門は個人顧客向けにインフォマーシャル・雑誌・ウェブ広告などで訴求しており、売上高は36億5600万円（同4.9％増）と増収を確保した。しかし、広告宣伝費がかさみ、セグメント利益は3億7200万円（同41.8％減）と利益率が大きく悪化した。

海外部門は中国市場の景気低迷の影響を受けつつも、売上高は前年同期比3.9％増と増収。ただし、中国のEC大手「京東（JD.com）」の創業日にちなんだECセール「618」の広告宣伝費が膨らみ、セグメント利益は700万円（同99.3％減）とほぼ消失した。高価格帯美容機器の需要が鈍る中、費用対効果の改善が課題となる。

ヤーマンは同日、2025年12月期通期の業績予想も下方修正した。売上高は165億円（従来予想180億円）、営業損益は8億円の赤字（同4億500万円）、当期純損益も14億円の赤字（同2億5000万円）へと見通しを引き下げた。

同社は高い商品開発力やブランド認知を持つ一方で、販路の多角化やプロモーションの効率化が急務となっている。とりわけテレビ通販の低迷や中国市場の不透明感など、従来の成長ドライバーが揺らいでいる現状では、EC強化や国内外のリテール戦略の見直しが必須となる。今後の戦略転換が、再成長を取り戻せるかどうかの試金石となる。