エリオット・ヒル「ナイキ」新CEOへの期待感か　純利益31％減、中国市場9％減でも株価が一時9％急騰

米ナイキ（NIKE）は9月30日、2026年5月期第1四半期（6〜8月）の決算を発表した。売上高は前年同期比1％増の117億2000万ドル（約1兆7228億円*）と微増にとどまった一方、純利益は同31％減の7億2700万ドル（約1068億円）と大幅な減益となった。

ブランド別での売上高では、「ナイキ」が同2％増の113億6200万ドル（約1兆6702億円）と堅調だったものの、「コンバース（CONVERSE）」は同27％減の3億6600万ドル（約538億円）と大きく落ち込んだ。

地域別での売上高は、最大市場の北米が同4％増の50億2000万ドル（約7379億円）と底堅い伸びを見せ、欧州・中東・アフリカも同6％増の33億3100万ドル（約4896億円）、アジア太平洋およびラテンアメリカも同2％増の14億9000万ドル（約2190億円）と好調を維持した。しかし、中国市場は同9％減の15億1200万ドル（約2222億円）と苦戦が続き、グローバル戦略の課題が浮き彫りとなった。

2024年10月にジョン・ドナホーの後任として社長兼CEOに就任したエリオット・ヒル（Elliott Hill）は、「すでに成果は見え始めているが、すべてのスポーツカテゴリーや地域、販売チャネルを同じ成長軌道に乗せるにはまだ課題が残っている」と述べている。

なかでも鍵を握るのがフットウェア事業だ。北米市場全体の売上高は4％増だったものの、フットウェア単体では前年並みにとどまった。アジア太平洋およびラテンアメリカも伸び率は1％前後と鈍化し、中国市場では11％減と大きく落ち込んでいる。ランニングシューズ分野では新商品の投入を進めているが、「オン（ON）」や「ホカ（HOKA）」といった新興ブランドの台頭に加えて、「アシックス（asics）」も攻勢を強めており、競争は年々激しさを増している。

一方で、ナイキは株主還元への積極姿勢を維持。23年連続となる増配を継続しており、決算発表前日の株価69.75ドルは、10月2日に一時9.1％高の76.11ドルまで上昇した。新CEO体制によるブランド再構築への期待が高まっているようだ。

*1ドル＝147円換算（10月4日時点）