
靴下専門店「靴下屋」や「タビオ(Tabio)」を展開するタビオは1月13日、2026年2月期の第3四半期決算を発表した。売上高は124億4300万円(前年同期比1.0%増)と微増にとどまったものの、営業利益は7億100万円(同36.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億9800万円(同57.4%増)と大幅な増益となった。前期に計上していた特別功労金の反動が、利益を押し上げた形だ。
国内事業は、専門店、スポーツ卸、Eコマースの3つの販路で構成される。主力の専門店は売上高92億700万円(同0.3%減)とわずかに前年を下回った。一方、Eコマースは15億7100万円(同1.9%増)、スポーツ卸は6億5600万円(同13.5%増)と堅調に推移している。
海外事業では、欧州と米国での販売が伸び、売上高は10億700万円(同5.3%増)と増収を確保。国内の専門店売上が横ばい圏にある中で、ECと海外が全体を下支えする構図が浮かび上がった。
タビオは2026年2月期の通期業績予想を据え置き、売上高171億2200万円(前年比1.6%増)、営業利益8億300万円(同8.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益4億9100万円(同5.6%減)を見込む。足元では利益改善が進む一方、主力の専門店事業をどう立て直し、Eコマースや海外とどう組み合わせていくか。成熟市場におけるブランドの次の一手が問われている。






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