東コレの冠スポンサーは楽天に　JFWからのアマゾンの離脱に思う

JFW（日本ファッションウィーク）が、経済産業者の事業仕分けによって、2010年10月の第12回開催を最後に財政支援を打ち切られた。2010年7月に世界最大のスポーツ＆エンターテイメントのメディアカンパニーのIMGとスポンサーシップ販売代理店契約を締結して、2011年7月メルセデス・ベンツ日本をスポンサーとして契約した。

官民一体で運営した当時のJFWの年間事業予算は7億〜8億円強だった。テキスタイル事業費が2億円強　、コレクション事業費は5億〜6億円強と見らていた。メルセデス・ベンツ日本以外にもスポンサーはあるが、冠スポンサーのベンツ日本の年間負担は6億円程度と見られていた。これが2011年7月から2016年3月まで続き、ベンツ日本がスポンサーを降りた後は、アマゾン ジャパンが2016年7月から2019年3月まで冠スポンサーを務めてきた。そして、アマゾン ジャパンが降りた後は、どこがスポンサーになるのか注目されて来た。

「WWDジャパン」（7月23日号）によると、楽天に決定したようである（※正式発表は8月1日を予定している）。ネットショッピングの大手で、現在は2015年4月に買収したスタイルライフをファッションに特化したECサイト「楽天ブランドアベニュー」として運営し、ファッション分野を強化しているので、今回のJFWの冠スポンサーはメリットがありそうにも思える。

が、冷静に考えてみると、アマゾン ジャパンが6回の開催で降りてしまったJFWを引き継ぐわけだが、それほどのスポンサー料は、まさにハシタ金であろう。いくらかでもメリットがあるならば、続けていれば良いプロジェクトであろう、と思う。しかし、アマゾン ジャパンなのかアマゾン本社なのかは分からないがその判断は「メリットなし」。まあかなり馬鹿にした話にも思えるが、そういう判断は徹底しているのだろう。これは是非、アマゾンの関係者に伺ってみたいものである。パリやミラノやニューヨークのファッションウィークと違って、東京のJFW参加ブランドは、一般消費者にとっては全く知らない新進ブランドが大半なのである。このあたりがアマゾンが6回のスポンサーで降りた最大の理由だと思われる。自分たちの売り上げに貢献すると考えたとしたら、その期待は間違いなく裏切られたと思う。そして、その後を次いだのが同様の業態である日本の楽天。果たして楽天の判断はどんなものだったのだろう。そして、数年後にどんな感想を持つのだろうか。

ロンドンのファッションウィークも東京のそれと似たようなところがあるが、新進デザイナーを育てようという「気長な賛同」がないと長続きは難しいのであろう。