サステナブルの時代にアウトドアブランドが取り組む地方創生とは

サステナブルや持続可能なんて言葉をよく耳にするようになった。近年、環境意識は社会全体で急速に高まりをみせ、多くの企業は環境に配慮した取り組みを打ち出している。アパレル業界ではリサイクル素材やオーガニックコットンを使用したアイテムがこれまでより多く見られるようになった。そんな中で自社のアイテムではなくフィールドそのものにアプローチした取り組みも見られる。今回はアウトドアブランドの地方における環境への取り組みに注目したい。

「地方創生」を掲げ様々な取り組みを行っているのが「スノーピーク（SnowPeak）」だ。大分県の日田市では地元行政と「スノーピーク」が包括連携協定を結び、自然観光地としてのブランディング強化を目標にキャンプ場の改修や日田市の伝統産業である日田下駄とのコラボ商品を展開している。公式サイトによると、これらの取り組みにより、改修した旧椿ヶ花ハイランドパークの宿泊利用者数はそれまでの3.3倍、施設収入は6.5倍となったという。

アウトドアブランド最大手「ザ・ノース・フェイス（The North Face）」も地方活性化に取り組んでいる。2020年には山梨県の北杜市と協定を結び、環境保全の取り組みや地域企業との協働によるまちづくりに尽力している。さらに「ザ・ノース・フェイス」の親会社である「ゴールドウイン」の創業の地である富山県でも様々な取り組みが行われている。「ゴールドウイン」が2027年に富山県南砺市に開くと発表したのは自然と遊ぶ公園「ゴールドウイン プレイ アース パーク（GOLDWIN PLAY EARTH PARK）」だ。キャンプ場、フラワーパーク、農園、レストラン、アウトドアアクティビティ施設などを段階的に設置することを目指している。

多くの自治体と積極的に協定を結んでいるのが「モンベル（montbell）」だ。2024年にも山口県や埼玉県と協定を結び、2025年４月８日時点で都道府県、市町村、教育機関などを含めて161箇所と協定を結んでいる。数多くのプロジェクトに関わっている「モンベル」だが、今回紹介するのは高知県本山町にある宿泊コテージ「モンベルアウトドアヴィレッジ本山」だ。「モンベル」が運営するアウトドア拠点で温浴施設やレストランなどが併設されている。

さらに地方自治体とコラボした取り組みはアウトドアブランドに留まらない。2024年に茨城県猿島郡境町とパートナーシップを結んだのは「ユナイテッドアローズ（UNITED ARROWS）」だ。この協定では隈研吾事務所とのコラボレーションで誕生した商業と観光案内所を兼ね備えた施設「ユナイテッドアローズスタンド」を中心に町をプロデュースしている。また、「ユナイテッドアローズ」によるふるさと納税返礼品や小中学校のジャージのプロデュースなど幅広い活動を行っている。

各企業が行政と連携する形で展開する地方創生事業。企業の社会貢献がますます重要視される昨今、今後更なる取り組みが期待される。