いよいよ「SHEIN」が日本侵攻を始めた！2022年重大ニュース（その5）

今年の日本のファッション業界で最大の話題と言えば、D2C（Direct to Comsumer）型ファストファッションブランドの「シーイン（SHEIN）」が日本侵攻を始めたことだろう。3月に東京ガールズコレクションに参加。9月に大阪・心斎橋にポップアップショップオープン、11月に原宿ショールームをオープンした。原宿ショールームには本当にレジがなくて陳列品が欲しい場合はその商品に付いているQRコードでアクセスして「シーイン」のサイトで購入するという徹底ぶりだ。

この「シーイン」というブランドを展開するローゲットビジネス社（ROADGET BUISINESS PTE.LTD）は現在シンガポールに本社をおくが、元々はクリス・シュー（許仰天）が、中国で2008年に創業した南京希音電子商務という企業がベースになっている。非上場企業なので売上高、利益などの詳細が不明だが、「ブルームバーグ（Bloomberg）」による時価総額10兆円、英ファッションビジネスメディア「ビジネス オブ ファッション（Business of Fashion）」では2019年度で3億ドル（約120億円、1ドル140円換算）、2020年度で100億ドル（約1兆4000億円）、2021年度で157億ドル（2兆1980億円）と推計している。両紙とも信頼すべき媒体だが、1年で売り上げが3億ドル→100億ドルへ30倍になるというのはかなり非現実的で「眉唾」レベルの話である。

簡単に言ってライバルである「ザラ（ZARA）」の4分の1、「H＆M」の半分というレベルの価格帯である。こうした消費者とダイレクトにネットでつながるD2Cの無店舗ファッションは、従来エバーレーン（Everlane）でも成功例はあったが、これをファストファッション（薄利多売で量産効果による利益増大システム）で成功した例はなかっただけでいずれは出現する「ブランド」ではあった。「フォーエバー 21（Forever 21）」の日本撤退、「H＆M」の銀座店、原宿店の閉鎖などを見るとこうしたファストファッションは日本には根付かないというファッション評論家もいる。上場する意思は当面ないようなので、ヴェールに包まれたままだが、例えば原宿のショールームに殺到する若者を見ているとこれは過熱状態なのか、いつまで続くのかに興味が湧く。私は個人的には懐疑的な見方を捨て切れないのだが。いずれにしても凄い新星が現れた。