ギャップが米国店舗スタッフのマスク着用義務を撤廃

ギャップは2月25日、3回目のワクチンを接種した米国内の本社、店舗、カスタマーエクスペリエンスセンターの従業員へのマスク着用義務を撤廃すると発表した。同社は、新型コロナウイルスの症例が減少傾向にあることから、各州の安全規定や、労働安全衛生局（OSHA）、疾病管理予防センター（CDC）のガイドラインが定める範囲内で、従業員へのマスクポリシーを調整した。一方、サンフランシスコ、ニューヨーク、アルバカーキの本社に入る従業員及び顧客は引き続き、ワクチン接種証明書を提示する必要がある。

また、同社はワクチンを接種する従業員に、1回ごとに2時間の有給休暇を与えることで、従業員の健康をサポートしている。2021年には、カリフォルニア州、アリゾナ州、オハイオ州、テネシー州、カナダ・オンタリオ州でワクチン接種会場も運営した。