資生堂の通期決算は287億円の営業赤字　再建へ組織再編を本格化

資生堂は2月10日、2025年12月期の通期連結決算を発表した。売上高は9699億9200万円（前年比2.1％減）と減収となり、営業損益は287億8800万円の赤字（前年は75億7500万円の黒字）、親会社株主に帰属する当期純損益は406億8000万円の赤字（前年は108億1300万円の赤字）と、大幅な損益悪化となった。第3四半期に計上した468億円ののれん減損損失が、営業赤字転落の最大要因となった。

事業別では明暗が分かれた。日本事業は売上高2953億円（前年比0.7％増）、コア営業利益390億円（同50.6％増）と増収増益で収益性が改善。一方、中国・トラベルリテール事業は売上高3422億円（同3.5％減）、コア営業利益645億円（同10.4％減）と減速した。米州事業ではスキンケアブランド「ドランク エレファント」が苦戦し、売上高は1066億円（同9.5％減）、コア営業利益は116億円の赤字（前年は92億円の赤字）と厳しい状況が続いた。

同社は2026年12月期の通期業績予想も公表。売上高9900億円（前年比2.1％増）、営業利益590億円（前年は287億8800万円の赤字）、親会社株主に帰属する当期純利益420億円（同406億8000万円の赤字）と、黒字転換を見込む。

経営再建に向けた構造改革も加速している。2025年10月には本社で約200人の希望退職を募集したほか、2026年には資生堂クリエイティブと資生堂インタラクティブビューティーを本社へ吸収合併する。さらに店頭マーケティングを担うジャパンリテールイノベーションは解散・清算するなど、組織の再編を進める。

今後はスキンビューティー領域を中核に据え、ブランドの集中と収益性改善を最優先課題に掲げる。米州事業の立て直しと中国依存からの脱却が、資生堂の再成長に向けた最大の焦点となりそうだ。