タキヒヨーの中間決算は最終利益が前年同期2倍超　機能素材と構造改革が成長を後押し

アパレル事業やテキスタイル事業を展開するタキヒヨーは10月10日、2026年2月期の中間期決算を発表した。売上高は317億9900万円（前年同期比12.0％増）、営業利益は11億1700万円（同121.2％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は9億2900万円（同116.6％増）と、大幅な増収増益を達成した。

主力のアパレル・テキスタイル事業が好調に推移した。主要取引先に向けては、単なる商品の供給にとどまらず、ブランディングや店頭でのプロモーション施策までを含めた提案型営業を強化。市場や消費者のニーズを踏まえた企画提案力が業績を押し上げたかたちだ。

また、タキヒヨーが注力するのが機能性素材とサステナブル素材の開発だ。接触冷感や吸水速乾、UVカットといった季節や天候に応じた機能素材に加え、脱炭素型や循環型など環境配慮型の素材開発を加速。こうした新素材の需要拡大が、収益構造の安定化にも寄与しているようだ。

一方、収益化が課題だった小売事業では、事業ポートフォリオの見直しを実施。不採算店舗の閉鎖や在庫圧縮、EC事業へのシフトによって資本効率を改善した。経営資源を集中させた結果、全体の営業利益率も1.77％から3.51％に向上している。

タキヒヨーは今期の通期業績について、売上高610億円（前年比0.6％増）、営業利益15億9000万円（同14.3％増）、親会社株主に帰属する当期純利益12億5000万円（同12.8％増）を見込む。小売構造のスリム化とともに、機能性・環境配慮型素材を軸にした提案型ビジネスモデルを進化させることで、持続的な成長を目指す。