春夏秋冬＋盛夏の5シーズン制でTOKYO BASEが売上高230億円へ上方修正　中国事業リスクも後退

「ステュディオス（STUDIOUS）」「ユナイテッドトーキョー（UNITED TOKYO）」などを展開するTOKYO BASEは9月16日、2026年1月期の中間期決算を発表した。売上高は102億9300万円と前年同期比13.0％増、営業利益は7億9500万円で同52.0％増、親会社株主に帰属する中間純利益は4億6300万円と同80.5％増となり、大幅な増収増益を記録した。

成長の要因として大きいのは、これまでの春夏秋冬の4シーズン体制に「盛夏」を加え、年間5シーズン制に移行した商品投入戦略だ。これにより販売機会を細分化し、顧客ニーズにきめ細かく対応できるようになった。また、訪日観光客によるインバウンド需要の取り込みも業績を押し上げた。円安基調が続くなか、都市部を中心に海外からの購買が増加しており、同社のファッションブランドが恩恵を受けている。さらに、新業態による店舗展開の拡大も寄与。実店舗の魅力を強化しつつ、ECとのシナジーを高める戦略が奏功した。

あわせて同社は、2026年1月期の通期連結業績予想を上方修正した。修正後の売上高は230億円（従来予想225億円）、営業利益は19億円（同16億5000万円）、当期純利益は12億円（同9億円）を見込む。売上高は前年比13.8％増、営業利益は29.0％増、純利益は54.6％増といずれも大幅な伸びを計画している。背景には、当初想定していた中国事業での特別損失が発生しない見込みとなったことに加え、インバウンド需要が予想を上回って推移していることがある。

TOKYO BASEは今後も店舗網の拡充を進めつつ、デジタルとリアルを融合させた販売戦略を強化していく方針だ。特にアジア市場での事業拡大や、海外からの来訪客を意識したブランディングは、業績をさらに押し上げる可能性を秘める。今回の決算と業績予想の上方修正は、TOKYO BASEの戦略転換が順調に成果を上げていることを示しているといえる。