ジンズHDが下方修正　825店舗に拡大も販管費16％増で収益圧迫

アイウェアブランド「ジンズ（JINS）」を展開するジンズホールディングス（以下、ジンズHD）は4月10日、2026年8月期の中間期決算を発表した。売上高は505億1200万円（前年同期比12.7％増）、営業利益は49億3200万円（同4.3％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は33億9300万円（同10.3％減）と、二桁の増収だったものの、減益だった。

売上総利益は前期の350億9400万円から今期は398億8400万円へと13.6％増となり、本業の収益力は着実に伸長した。一方で、販管費は299億3900万円から349億5100万円へと16.7％増と、粗利の伸びを上回って拡大した。収益構造を見ると、販管費の対売上総利益比率は前期の85.3％から今期は87.6％へと2.3ポイント上昇。これに伴い、営業利益率も14.7％から12.4％へと2.3ポイント低下しており、コスト負担の増加が利益を圧迫、売れているが稼げていない構図が浮き彫りとなった。

「ジンズ」の2026年2月末時点の店舗数は、国内560店舗、海外265店舗の計825店舗に拡大しており、国内外での積極的な出店が売上成長を下支えしている。国内事業は売上高382億4800万円（同10.0％増）と堅調に推移したものの、営業利益は37億4400万円（同21.0％減）と大きく減少した。一方で海外事業は、売上高122億6300万円（同22.0％増）、営業利益11億8800万円（同183.9％増）と大幅な増収増益を達成。特に中国を中心に既存店の収益改善が進み、利益成長が加速している。米国も新規店舗が好調で業績が大きく改善、これまで先行投資が続いていた海外事業が、いよいよ収益フェーズに入ったことを示す内容となった。

こうした中、同社は2026年8月期に売上高が初めて1000億円を突破する見通しを維持しつつも、通期業績予想を下方修正した。売上高は1103億9200万円（従来予想1116億5000万円、前年比13.6％増）、営業利益は127億7200万円（同130億円、同5.6％増）、純利益は86億2300万円（同88億2000万円、同3.5％増）へと見直している。上半期に国内で一部商品の販売が想定を下回ったことが影響したほか、本部経費の増加をコスト削減で吸収しきれなかった。なお、中間配当は従来予想通り1株47円を据え置いている。

2025年11月には経営体制を刷新し、田中亮氏が代表取締役社長COOに就任。新体制のもとで構造改革と成長戦略の再設計が進められている。4月23日には東京・新宿にカフェを併設した世界最大規模の旗艦店「ジンズ新宿店」をオープン予定で、ブランド体験の高度化と高付加価値化を象徴する拠点となる見通しだ。