「ドン・キホーテ」運営のPPIH、「オリンピック」買収を検討　実現すれば食品売上1兆円規模に

「ドン・キホーテ（Don Quijote）」を展開するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（以下、PPIH）が、スーパー「オリンピック（Olympic）」を展開するOlympicグループ（以下、オリンピックグループ）の買収に向けて調整していることが明らかになった。

今回の動きは、単なる1社の買収にとどまらない。首都圏を中心にスーパーを展開するオリンピックグループを取り込むことで、PPIHは食品事業の規模を一気に引き上げる可能性がある。すでに同社は食品領域で急成長を続けており、2025年6月期ではディスカウントストア事業の食品売上高が6137億円（前年比7.8％増）、総合スーパー事業でも3138億円（同4.1％増）に達しており、オリンピックグループが加われば、食品売上高は1兆円規模に乗る計算だ。

一方で、買収対象となるオリンピックグループは収益面で苦戦が続く。2026年2月期は営業収益980億円（前年比0.6％減）と伸び悩み、営業利益は9億8000万円の赤字（前年は5100万円の黒字）、最終損益も14億5000万円の赤字（同6700万円の赤字）と赤字幅が拡大する見通しだ。主力の「オリンピック」に加え、動物病院や保険代理など18の子会社を抱えるが、収益構造の立て直しが課題となっている。

PPIHはこれまでもM&Aをテコに成長してきた。2018年にはユニーを完全子会社化し、ユニー傘下のスーパー「ピアゴ」を傘下に収めている。「ピアゴ」は、新業態「驚楽（きょうらく）の殿堂 ロビン・フッド」へのリニューアルを進めており、今回の買収も同様に、既存のスーパー業態を再設計し、食品を軸にした高回転型ビジネスへの転換を目指すとみられる。実現すれば、首都圏におけるドミナント強化とともに、スーパー再編の流れを加速させる可能性がありそうだ。