
「ステュディオス(STUDIOUS)」「ユナイテッドトーキョー(UNITED TOKYO)」などを展開するTOKYO BASEは3月17日、2026年1月期の通期連結決算を発表した。売上高は237億3400万円(前年比17.5%増)、営業利益は19億5600万円(同32.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は12億900万円(同55.6%増)と大幅な増収増益となり、売上高は過去最高を更新した。
今期の成長を牽引したのは、商品投入戦略の転換だ。同社は従来の春夏秋冬の4シーズンに「盛夏」を加えた年間5シーズン制へ移行。猛暑期を含めた需要を取り込むことで販売機会を拡張し、顧客ニーズにきめ細かく対応できる体制を構築した。特に7月・8月の盛夏MDの導入により、これまで課題だった真夏期間の売上を確実に取り込んだことが寄与した。
加えて、円安を背景としたインバウンド需要の拡大も追い風となった。都市部を中心に訪日観光客の購買が増加し、同社ブランドの売上を押し上げた。さらに、新規出店による店舗網の拡大も成長を支えた。実店舗の魅力を高めながら、Eコマースとの連携を強化することで、全体の販売効率を向上させている。
日本事業では、既存店の好調に加えインバウンド需要の取り込みが進み、実店舗売上は前年比20.9%増、Eコマースも同23.2%増といずれも高い成長を記録した。一方、中国事業では不採算店舗の撤退を完了し、出店戦略を見直したことで収益構造の改善が進んだ。上海・富民路エリアなどへの出店を進めた結果、期末店舗数は8店舗となり、営業赤字は前年の3億1100万円から7400万円まで大幅に縮小した。
ブランド別では、主力の「ステュディオス」が売上高91億円(前年比4.4%増)と安定した成長を維持。「ユナイテッドトーキョー」は同21.8%増の65億円と二桁成長を達成した。「ザ トウキョウ(THE TOKYO)」も同37.7%増の24億円と大きく伸長し、昨年6月に銀座「白いばら」跡地にオープンした旗艦店も寄与した。一方、「パブリックトウキョウ(PUBLIC TOKYO)」は同5.6%減の32億円と減収だった。
人材面では、販売員の個人売上の10%を給与に還元する「スターセールス制度」が浸透。年間売上2億円を達成し、想定年収2000万円となるスタッフが誕生するなど、販売員のモチベーションと生産性の向上につながっている。スターセールスの人数も過去最多となり、全体の収益力強化に寄与した。
2027年1月期は、売上高280億円(前年比17.4%増)、営業利益25億円(同26.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益15億円(同29.9%増)を見込む。商品戦略とインバウンド需要の取り込み、さらには海外出店の強化を軸にさらなる高成長を目指す。









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