値ごろ価格でも長期化する夏で苦戦　ハニーズHDが通期見通しを下方修正

アパレルブランド「ハニーズ（Honeys）」を全国展開するハニーズホールディングス（以下、ハニーズHD）は1月7日、2026年5月期の中間期決算を発表した。売上高は289億500万円（前年同期比2.0％減）、営業利益は27億3300万円（同17.0％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は17億6900万円（同14.9％減）となり、減収減益での着地となった。

売上面では、価格を「値ごろ」水準へ見直したことで、一人当たりの買上点数は改善。客数も前年並みを維持した。一方で、記録的な暑さが長引いた今期は、接触冷感などの機能性素材を用いた売れ筋商品こそ一定の手応えがあったものの、後半にかけて色や素材の変化を打ち出せず、商品鮮度を欠いたことが響いた。

結果として販売はセール依存が強まり、残暑の長期化によって秋物のプロパー販売期間が短縮。これらが重なり、前年同期比での減収につながった。EC事業は引き続き堅調に推移した。ECサイトのパフォーマンス改善やユーザビリティ向上、サイト内回遊率の改善などに取り組み、自社ECサイトを中心に売上が伸長。実店舗の伸び悩みを一定程度補完する形となった。

収益面では、ミャンマーの子会社を活用した生産体制や、高いASEAN生産比率を維持することで安定供給を実現したものの、価格見直しに加え、円安による原価上昇が重荷となった。売上総利益率は58.8％と、前年同期比で横ばいにとどまった。店舗展開ではスクラップアンドビルドを継続、国内店舗数は868店舗となっている。

ハニーズHDは同日、2026年5月期通期の連結業績予想を下方修正した。売上高は575億円（従来予想590億円、前期比0.3％減）、営業利益は56億円（同62億円、同5.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は36億円（同40億円、同3.6％減）とする。

増収増益予想から一転して減収減益となり、足元の環境の厳しさが浮き彫りとなった。価格戦略による客数・買上点数の回復という一定の成果を示しつつも、商品開発の鮮度や季節対応力、利益確保とのバランスが、今後の業績回復に向けた大きな課題となりそうだ。