Japan｜2019年を漢字で表すなら「閉店」

その年を漢字1文字で表して揮毫するパフォーマンスがあるが、ファッション業界の2019年を代表する漢字ということになるとこれは誰もが「閉店」という2文字を選ぶだろう。

もう当たり前になって、衝撃は薄れたというものの、百貨店の閉店が今年も嵐のように続いた。加速度的と言ってもいいかもしれない。別表に記しただけでも17店ある。9番目の藤巻百貨店はいわゆる百貨店ではなくて、2014年に54歳で亡くなった名物バイヤーで参議院議員だった藤巻幸大（ゆきお）氏が始めたセレクトショップだが、その遺志を受け継いで日本の「逸品」を集めたセレクトショップとして存続しているのだが、リストに加えておいた。また甲府の山交百貨店のように百貨店協会には加盟していない店もあるし、閉店には2021年2月になる店もリストには入っているが、こうしてみると、ある意味「壮観」ではある。考えようによっては、赤字を出しながらも今まで持ちこたえてきたわけで「へえ、余裕あるなあ」という捉え方もできる。もちろん血のにじむような努力をされて来た店がほとんどなのであろうが。

流通・ファッションコンサルタントの小島健輔氏によると、1999年には311店を数えた我が国の百貨店も2000年7月のそごう倒産を分水嶺に減少に転じて2018年末に219店まで減少。2020年中にはいよいよ200店を割り込みそうだ。この20年で実に100店以上の百貨店が消えたことになる。もうそろそろなのだろうか。私の感覚では、人口減と高齢化はいよいよ助走から本番に入っていくだろうから、まだまだ減ると思う。2030年までピークの半分以下の150店程度まで減っていくと思う。

百貨店の閉店には驚かなくなったが、こちらのオンワードホールディングスの600店閉店（日本経済新聞10月3日号のスクープ）は、かなり衝撃的だった。当初は「弊社が発表した閉店数ではない」と表明していたオンワードホールディングスも結局は容認した。同社の約3000店の展開店舗の約20％の店である。販売チャンネルが百貨店60％の同社としては前述した百貨店の閉店ラッシュも影響してのものだろうが、ECチャネルへのシフトをさらに加速しようという狙いがある。同社の来年2月決算は240億円の創業以来最大の当期純損失を計上する見込みだ（営業利益は12億円、経常利益は11億5000万円）。SPA業態以外のアパレルでは、ワールドと覇を競うトップ企業だけにその衝撃は半端なものではない。昨年再上場したワールドがいち早く構造改革に着手して成果を上げているだけに、立ち遅れの感は否めない。

オンワードホールディングス以上にショッキングだったのは、日本最大の小売業者であるセブン–イレブン・ジャパンの約1000店舗に及ぶ店舗の閉店および移転だ。年商4兆8988億円、20876店（いずれも2019年2月決算）のセブン–イレブンにとっては全体の5％にも満たない店舗の閉店に過ぎないのだが、常勝であったコンビニエンスストア業界の最大企業が曲がり角にさしかかっているということで注目を集めた。セブン–イレブンの第1号店は、1974年5月15日に東京都江東区にオープンした「豊洲店」、それ以来実に45年間成長を続けてきた。2018年1月31日に国内2万店を遂に達成したのだが、2019年に入ってからは、24時間営業体制に反旗を翻したFC店の登場やスマホ決済サービスの「セブンペイ」の手痛い失敗、そして今回の1000店閉店＆移転。順風満帆だったコンビニ＝セブン–イレブンの成長神話に遂にストップがかかった。それは1970年代のスーパーマーケットの成長神話、バブル経済とともに成長した1980年代の百貨店神話を受け継いで30年間成長したコンビニ神話の終焉でもあった。遂に人口減少＆高齢化の影響がここにも現れ始めたのである。そうした意味で「日本」という国がこれから一体どこに向かうのかというぐらい深刻な意味を持っている「事件」でもあった。

百貨店閉店店舗一覧

2019年
1．4月30日 中三 青森店
2．8月15日 ONUMA大沼 米沢店
3．8月25日 大和 高岡店
4．8月31日 ヤナゲン大垣本店
5．9月28日 ヤナゲンFAL店
6．9月30日 山交百貨店
2020年
7．1月31日 天満屋広島アルパーク店
8．2月16日 タカシマヤ スタイルメゾン ららぽーと海老名店
9．2月19日 藤巻百貨店 名古屋イセタンハウス店
10．3月15日 ほの国百貨店
11．3月22日 新潟三越
11．3月31日 東急東横店
12．8月16日 高島屋 港南台店
13．8月31日 西武岡崎店
14．8月31日 西武大津店
15．8月31日 そごう西神店
16．8月31日 そごう徳島店
2021年
17．2月28日 そごう川口店