Japan｜オンワードHDが600店閉店！本当に困るのはどこだ？

10月3日付けの日本経済新聞にショッキングなニュースが掲載された。「オンワード、600店閉鎖」。600店は、オンワードホールディングス（以下オンワードHD）国内外の店舗の約20％にあたり、尋常なスクラップではない。主要販路である百貨店販売の不振が続き、Eコマースシフトをメインにした構造改革の一環だ。当然のことながら、2020年2月本決算は店舗閉鎖に伴う巨額の特別損失を計上するため、大幅な下方修正が行われ、日経は最終損益段階で300億円の赤字を計上すると予想している。いずれにしても、11年ぶりの最終赤字は確実だ。ワールドと並ぶ大手アパレルの雄であるオンワードHDの大決断だ。すでにオンワードHDのEコマース比率は10.6％（2019年2月期決算）を超えて、リアル店舗とのカニバリゼーションが現れ始めるレベルになっており、今回の措置についても、ある意味妥当性はある。

しかし、むしろ困るのは「23区」「組曲」「自由区」「五大陸」などのオンワードHDのブランドをフロアのメインブランドとしている百貨店ではないだろうか。その抜けた穴埋めをするとしても、これに相当するような適当なブランドはなかなかあるものではない。ウィメンズフロアに限ってみても、アダストリア、パルグループホールディングス、ストライプインターナショナル、バロックジャパンリミテッド、マークスタイラー、ジャパンイマジネーション、マッシュホールディングスなどの平成カジュアル企業には、オンワードHDが得意にする50歳台をメインにしたブランドはまず見当たらない。さりとて、オンワード樫山と横並びの昭和アパレル企業はもうすでに同じフロアに売場をもっている。そういうわけで、今回の店舗スクラップの主な対象と予想される主に地方の百貨店の婦人服フロアは早急に対策が求められることになる。最悪の場合は売り場の歯抜け状態も考えられる。最大手オンワードHDの今回の大英断は市場の厳しさに加えてアパレル市場の構造改革が急ピッチで進んでいることを如実に表していると言えるだろう。

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